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人材紹介向け求人媒体比較|リクナビ・doda・マイナビ等の使い分け

公開日:2026.06.07
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カテゴリ:比較検討
人材紹介向け求人媒体比較|リクナビ・doda・マイナビ等の使い分け

人材紹介エージェントの集客チャネルとして、求人媒体(転職メディア)は依然として主力の一つです。ただし、リクナビNEXT・doda・マイナビ転職など各媒体ごとに集まる層・課金体系・運用工数・CPAが大きく異なり、選定を誤るとCPA 5万円超で決定ゼロという事態にもなりかねません。媒体の使い分けは、エージェントの事業構造そのものを左右します。

本記事では、人材紹介事業者が活用できる主要求人媒体7種を、料金体系・集まる層・CPAと着座率の相場・自社集客との併用設計の観点で実務レベルに整理します。媒体ポートフォリオを再設計するための判断材料としてお使いください。

エージェントが使える求人媒体7種の全体像

人材紹介エージェントが求職者集客に使える媒体は、大きく以下の7カテゴリに整理できます。各媒体は「集まる層」「課金体系」「エージェント利用可否」が異なります。

このうち①〜④はエージェント側が「求人広告主」ではなく「スカウト送信者」として利用するケースが中心で、⑤〜⑦は集客チャネルとしての活用度が高い領域です。

主要媒体の特徴と料金体系

1. リクナビNEXT

会員数約1,200万人、業界最大級のDB。エージェントは「リクナビNEXTスカウト」経由で利用するのが主流で、料金は月額40〜80万円程度(プラン別)。スカウト開封率は10〜20%、返信率は2〜5%が標準。総合型のため幅広い層にリーチできるが、競合エージェントのスカウトも多く、文面の差別化が必須。

2. doda(パーソルキャリア)

会員数約900万人。dodaダイレクト経由でエージェントがスカウト送信可能。料金は月額30〜70万円。20代後半〜30代前半の中堅層が中心。返信率はリクナビNEXTより若干高めの3〜7%程度。dodaは媒体とエージェントを併設する独自構造で、競合関係を意識した設計が必要。

3. マイナビ転職

20代の若手・第二新卒層に強い。会員約780万人。スカウト機能あり。地方求人比率が高く、地域特化型エージェントとの相性が良い。料金は月額25〜60万円。

4. ビズリーチ

年収600万円以上のハイクラス層に特化。エージェントは「ヘッドハンター」として登録し、スカウト送信が主軸。プラチナスカウト1通あたり数千円〜のコスト構造。決定単価は高いが、着座までの工数も大きい。

5. Re就活・マイナビジョブ20's

第二新卒・既卒・20代未経験層に特化。若手特化エージェントにとっては最重要媒体。掲載料は月額20〜50万円、スカウト送信が中心。

6. Green

IT・Web業界特化。エージェント経由よりも直接応募が多い設計だが、IT特化エージェントにとってはDB価値が高い。料金は成果報酬型と月額の併用。

7. Indeed・求人ボックス

クリック課金型。エージェントが自社サイトに求人を掲載し、Indeedに自動連携するモデル。CPC 50〜300円、CPA 8,000〜25,000円がレンジ。運用次第で大きく振れる。

料金体系の本質的な違い:①〜⑥は「掲載料・スカウト送信料」という固定費型で、母集団数に関わらずコストが発生します。⑦の送客サービスやIndeedのCPC型は変動費型。事業フェーズ(立ち上げ期か拡大期か)と月間処理可能件数によって、固定費型と変動費型の構成比を決める必要があります。

媒体別の求職者層・CPA・着座率の目安

媒体ごとの実務KPIの目安を整理します(一般的なエージェント運用での体感値):

注意すべきは、「応募CPA」と「着座CPA」を混同しないこと。応募CPAが安くても、着座率が低ければ実質の着座1件あたりコストは2倍以上に膨らみます。リクナビNEXTで応募CPA 20,000円・着座率50%なら、実質着座CPAは40,000円です。

自社集客との併用ポートフォリオ設計

媒体は単独で完結させず、自社集客と組み合わせたポートフォリオで設計するのが実務的です。

立ち上げ期(月間決定 0〜5件)

拡大期(月間決定 5〜20件)

安定期(月間決定 20件以上)

媒体選定で最も重要なのは「その媒体の集まる層と、自社の保有求人の親和性」です。若手未経験中心の求人を持つエージェントがビズリーチに月60万円投下しても、決定に繋がりにくい。逆にハイクラス求人中心のエージェントがRe就活で集客しても噛み合いません。媒体ありきではなく、求人ポートフォリオから逆算した媒体選定を徹底することが、CPA最適化の出発点です。

SUMMARY

媒体だけに頼らず「変動費型の集客チャネル」を持ちたい場合

求人媒体は強力な集客チャネルですが、月額固定費型のプランは事業立ち上げ期や月間決定件数が読めない時期にはキャッシュフローを圧迫します。また、媒体経由の応募は着座率が50〜65%にとどまることが多く、CAの工数を圧迫する要因にもなります。「決定件数に応じてコストが伸びる」変動費型のチャネルをポートフォリオに組み込むことで、媒体への依存度を下げ、利益率を安定化できます。

「求職者送客の窓口」は、SNSを軸とした独自集客で第二新卒・若手未経験・新卒の求職者を集め、事前カウンセリングで志向性・希望条件を整理した上でエージェント様に送客する着座成果報酬型サービスです。初期費用0円・月額費用0円・面談着座率80〜90%で、媒体契約のような固定費リスクなしに、決定に繋がりやすい母集団を確保できます。媒体ポートフォリオの「変動費型チャネル」として組み込みやすい設計です。

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